能楽協会について

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公益社団法人 能楽協会とは

能楽協会(のうがくきょうかい)は、第二次世界大戦後間もない1945年(昭和20年)9月に社団法人として設立され、その後2008年(平成20年)12月の公益法人制度改革関連3法の施行を受け、2010年(平成22年)3月、内閣総理大臣より公益社団法人の認定を受け、翌4月に登記致しました。正会員は、各専門的役割を職能とする各流の能楽師で、2016年(平成28年)3月31日現在、全国に1,185名おり、各々舞台活動や普及活動に励んでいます。

  • シテ方五流(観世・金春・宝生・金剛・喜多)
  • ワキ方三流(宝生・福王・高安)
  • 笛方三流(一噌・森田・藤田)
  • 小鼓方四流(幸・幸清・大倉・観世)
  • 大鼓方五流(葛野・高安・石井・大倉・観世)
  • 太鼓方二流(観世・金春)
  • 狂言方二流(大蔵・和泉)

○法人の目的(「公益社団法人能楽協会 定款」より抜粋)

「我が国を代表する古典芸能である能楽の伝統と秩序を維持し、この芸能を存続するための人材を養成し、会員能楽師の交流と研修の実施による教養の向上及び能楽に関する技芸錬磨を図り、その成果を公表して一般の能楽観賞に資し、またその知識を高めることで、能楽の振興を図るとともに、会員能楽師の芸能活動の推進、活動条件の改善及び地位の向上に努め、合わせてその実演に係る権利擁護とともに能楽実演データを正しく保存し、もって我が国の文化芸術の発展に寄与することを目的とする」

○法人の公益目的事業

1)伝統的な能楽の振興をはかるための事業

能楽は、六百有余年の歳月を経てなお、その主題・形式・技芸・慣習等を大きく変えることなく、現代に伝わる伝統芸能であり、日本が世界に誇るべき文化遺産である。
その伝承を尊重し、いたずらに時代の風潮に迎合することなく伝統を堅持し、次代への継承に万全を期すは勿論のこと、現代に生きる舞台芸術としての普及発展に努めることは、能楽界を代表する組織としての当協会が担うべき責務である。
能楽は、我が国の文化芸術を代表し、今や全人類の宝として認定されたが、その存在を知る人は少ない。能楽の大成の原点に歸れば、日常の芸能であり、広く国民が愛好した時代から、現代は人々の趣味の多様化により、また、難解で敷居が高いと思われがちなため、限られた人々に支持されてきたが、今後は多様な公演形態と情報発信により、能楽をより多くの人々に伝え、中世並びに近世のような国民の支持、さらには世界の人々による広い支持を目指す。
また、近年の急速な情報技術の進歩を活用し、一期一会の舞台を確かな技術により写真、映像等に収め、伝統的な能楽の本質に沿ったソフトを後世に残しつつ、これを一般に供し、正確な利用の推奨をもって、人類共通の財産である能楽を時代に合った形式で広く世界へと紹介していく。

(1)能楽師の教養及び技芸向上のための公演の開催
(2)普及公演事業
(3)普及広報事業
(4)能楽実演データ保存推進及び利用促進事業

2)能楽及び能楽界の発展をはかるための事業

能楽の存続には、無形と有形の財産を均等に織り成す必要があり、中でも無形の人材は、技芸を伝承する能楽師、道具制作等の職人、業界運営の専門員、能楽の支持者など多様である。現在は、能楽師の高齢化と若手後継者の減少を危惧し、先に挙げた人材のうち特に技芸を伝承する能楽師の確保を主とし、能楽研修生の養成及び新たな担い手としての青少年が職業の選択肢として意識できるための人材発掘を目的とした事業を広く実施している。
能楽界の発展のためには能楽師各個の積極的な活動が不可欠だが、多くは個人事業主であり、事務要員もなく役者本人が全て賄うという実情から、事業範囲に限界がある。その負担軽減に合わせて芸道に専念できる環境整備を目的とし、各能楽師の事業活動充実のための補助を行う。また、能楽振興を目指す舞台創造という観点で、能楽師個人の主催公演は完成度が高く貴重な存在と言えるが、能楽公演実施による収益が見込めないことから、広報宣伝の財源、人的な資源に欠け、これを組織で代行することも重要な役割である。
文化芸術の発展のためには、芸能界全体を通しての取り組みが不可欠であり、能楽界の代表組織として、常日頃より率先的に他分野との交流に参加し相互理解に努める。一方では、能楽の振興という共通目的達成のため、能楽関係団体間の協力関係構築にも尽力し、斯界を司る組織として積極的な情報交換及び交流機会の場を提供し、細部にわたる実情把握を相互に行い、一丸となって、一般社会に開かれた能楽界とすることを目指す。

(1)能楽体験、観賞事業
(2)後継者育成事業
(3)普及活動支援事業

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